こんにちは、認知症Cafest Online編集スタッフのHです。

 

 

皆さんの中にもそろそろIoT機器の一種である「Google Home」や「Amazon Echo」等のAIスピーカーを家庭に入れ始めている方もいらっしゃるかと思います。

 

私の自宅にも「Google Home」や「Amazon Echo」が一台ずつありますが、音楽の再生や天気予報やニュースを音声で尋ねたりするくらいで「IoT機器を活用して生活が劇的に変わった」という実感はなかなか掴めないというのが正直なところです。

 

実際日本国内のIoT関連のサービスで、ヘルスケア特に認知症に関連するサービスが提供されている例をあまり知りませんが、海外ではこの分野でも少しずつ動きがあるようです。

 

 

 

 

People Power、Berkeley、IBMがスマートな認知症ソリューションを開発

 

IoTソフトウェア企業のPeople Powerは、UCバークレーの研究者と提携し、認知症患者の介護者向けの家庭内ソリューションを開発するために、米国国立高齢化研究所からの資金提供を受けたようです。
助成金は、3年間で総額450万ドルになると見込まれているようです。

 

 

この研究のユニークなところは、認知症患者本人ではなく、「恋人、親戚、または認知症の友人を看護する介護者に、家庭内のIoTサービスがどのように支援と心の安らぎを提供できるか?」という点で、ロボット工学やAIプログラムを活用して介護者の生活の質を改善することを目指しています。

 

 

詳細はまだまだ明らかにされていませんが、介護者の「ストレス、不安、孤独を減らすスマートホームサービスの提供」を目指しているようです。

 

また英国に本拠を置くケアマネジメント会社のKarantis360は、高齢者や認知症に苦しんでいる人々のために、クラウドベースの支援された生活システムを市場に出すためにIBMと提携したようです。

 

 

こちらも詳細は明らかではありませんが、IoTセンサーと分析機能やプッシュ通知を組み合わせて、家庭の動きを追跡し、正常なパターンから目立つ動作を検出し、緊急の注意が必要な場合は、モバイルアプリから警告が送信されるようです。

 

このように海外では少しずつ、IoTを活用した認知症への取り組みがなされているようですので、日本でも認知症に関連した「技術的に難しくなく」かつ「手頃な価格感のサービス」が出現して欲しいものです。